水素・合成燃料– category –

2026年2月17日、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）がひとつのニュースリリースを出した。グリーンイノベーション基金事業の水電解プロジェクトに、SOEC（固体酸化物形電解セル）という高温型の水電解方式を新たに加え、デンソーとJERAによる研究...

2026年3月12日、関西電力やJR西日本、NTTなど異業種12社が、関西エリアを中心としたグリーン水素の大規模輸送・利活用に向けた基本合意書を締結した。鉄道の線路敷や通信用の地下管路といった「すでにあるインフラ」を水素輸送に転用するという発想が特徴...

2020年代の前半、水素は脱炭素の切り札として世界中の期待を集めた。各国政府は競うように電解装置の導入目標を掲げ、企業は次々とプロジェクトを発表した。ところが2026年のいま振り返ると、その期待と現実のあいだには無視できない溝がある。 2026年2月...

今週は、〔スタートアップ資金調達〕に$339m、〔M&A / Exit〕は全件非開示、〔プロジェクト・デット〕に$5,417mが集まりました（合計$5,756m、非開示は集計外）。 3行サマリー スタートアップ資金調達動向：産業脱炭素のUtility GlobalがSeries D で$1...

政府がペロブスカイト太陽電池、グリーン鉄、水素の3分野で、需要側の行程表づくりに動き出した。注目すべきは、研究開発への補助金だけでなく、公共調達や価格差補助を通じて「国が率先して買う」仕組みを組み込んだ点だ。この記事では、それぞれの技術が...

都市ガスの脱炭素化に向け、水素とCO₂からつくる合成メタン（eメタン）を支える触媒の量産体制づくりが進んでいます。カナデビアが2026年夏ごろに年産20トン規模のeメタン用触媒の量産を開始し、製造プラントと一体で国内外に展開する計画です。 3行サマリ...

世界の水素サプライチェーンづくりで、海外から液化水素を大量に運ぶためのインフラ整備が次の段階に入りつつあります。日本水素エネルギー株式会社と川崎重工業株式会社が2026年1月、容量約40,000m3の液化水素運搬船の造船契約を結び、2030年度までの商用...

「地面の下から、そのまま水素が出てくる」。そんな天然の水素が、次世代のクリーンエネルギーとして少しずつ注目され始めています。ただし、天然水素は地質条件がそろった“特別な場所”でしか十分に生まれません。 そこで登場しているのが、地中に温水や塩...

コンコルド引退から20年以上たち、超音速旅客機をもう一度ビジネスとして成り立たせようとする動きが加速しています。米国デンバー発のスタートアップBoom Supersonicがマッハ1.7の旅客機「Overture」を2030年前後の就航に向けて開発し、すでに累計130機分...

本記事は、経済産業省（資源エネルギー庁を含む、以下「METI」）が公表している公式資料をもとに、日本の水素政策の「いま」と「これから」を整理した解説です。 数値目標や導入工程（どのくらいの量を、いつまでに使うのか）、制度（価格差を埋める支援や...